働く環境・制度について

働き方

再雇用制度 定年後も引き続き就労機会が得られる制度
フレックスタイム 始業・終業時刻について、朝5:00~夜22:00の間で自由に選択できる制度
定時退社日の設定 毎週水曜日を「定時退社日」としている
個人別連続取得休暇(5日間) 年1回、5日間の連続休暇を取得できる制度
20時までの退社 残業は1日2時間まで、基本的に20時までの退社を推奨
在宅勤務 自宅・実家などから仕事することが可能
ホームオフィス 自宅を勤務地とし、在宅勤務を中心とする働き方ができる制度
短日勤務制度 1週間あたりの勤務日を3日または4日にできる制度
半日・時間有給休暇 有給休暇を時間単位で取得することが可能
副業制度 会社外でもチャレンジ(社外就業・地域貢献など)し、本業での価値創造・自身のキャリア形成ができる
※副業には審査あり

育児・介護

産前産後休暇 出産前、出産後それぞれ8週間の休暇を取ることが可能
(多胎妊娠の場合はそれぞれ14週間、10週間)
育児休暇/休職 出生日~満2歳に達する日まで休職することができる。ならし保育への対応、男性の育休取得も可能
育児短時間勤務 中学校卒業までの子を育てる場合、育児のために短時間勤務が可能
子どもの看護休暇 家族1人あたり、5日/年の看護休暇を取ることが可能
配偶者の出産に伴う特別休暇 配偶者の出産前、出産後それぞれ8週間の間に、5日の配偶者出産サポート休暇を受けることが可能
(多胎妊娠の場合はそれぞれ14週間、10週間)
育英支援金 毎月の育英に対する支援制度(月額12,000円/お子様お一人につき)※1
育英支援一時金 入学等のイベントに対する支援制度(200,000~300,000円/お子様お一人につき各イベント1回限り)※1
介護休暇/休職 家族1人あたり、5日/年の介護休暇を取ることが可能
介護短時間勤務 要介護状態にある家族がいる場合、介護のために短時間勤務が可能
介助・介護支援金 重度障がい者または要介護認定を受けている扶養家族1人につき、支援金が受け取れる(月額8,000円/対象家族一人につき)※1
不妊治療休暇/休職 不妊治療により1ヵ⽉以上の休職が必要となった場合、365⽇以内で休職することが可能。積み立て有給休暇を充てることもできる
  • 1 管理職採用の場合、支給対象外となります。

休日・休暇

土曜日祝日振替特別休日 やむを得ない業務上の都合により休日に勤務する場合は、他の平日と振り替えることができる
年次有給休暇 初年度18日、最高25日
積み立て有給休暇 前年度より繰り越しされた年次有給休暇について、3日を限度として最大20日まで積み立てられる
特別休暇 結婚、忌引、赴任など
年代別休暇 35,45,53歳/期間10~20日間 会社規定による
休職制度(傷病等) 傷病・事故・公務・研修・配偶者の転居に伴い、一定期間の休職ができる
年末年始 12/31~翌年1/3と、カレンダーで定めた日程を休日とする
年間休日 年間129日(年休一斉取得日4日を含む)

各種制度

寮・社宅制度 要件を満たす場合は、寮扱い物件・転勤社宅への入居が可能
企業年金制度(確定拠出年金) 会社が拠出する掛金を自身で運用し、60歳以降に受取可能

手当制度

超過勤務手当 残業や休日勤務、休日出張をした場合に手当を支給※1
営業外勤務手当 外勤(外回り)をする営業担当には、通常の給与とは別に手当を支給
通勤手当 通勤にかかる交通費(6か月分の定期券代)を全額支給
別居手当 出向・駐在により、家族と別居する場合に支給
  • 1 管理職採用の場合、支給対象外となります。